本年（2016年）に入り、1月には1バレル30ドルを割り込む水準にありましたが、その後原油価格は上げ下げを繰り返しており、現在では同40ドル後半で推移しています。原油価格は、国際的な政治経済の動向による影響を受け、大きく変動します。このため、数年前やリーマンショック時の燃料価格高騰時の教訓を活かし、漁船漁業の体質を燃油大量消費型から省エネルギー型に変革することが、漁業経営の維持・安定並びに化石燃料の有効利用の観点から不可欠です。

　本資料は、「省エネルギー特集：漁船の実用的な省エネルギー方策」として当協会誌「海洋水産エンジニアリング」の第116号（2014年7月）から第124号（2015年11月）に連載された内容を一括してとりまとめたホームページ版です。多くの漁業関係者の方々に、各種の「漁船の省エネルギー方策」についてご理解を深めていただくとともに、漁業現場において実践する際の参考資料としてこの「ホームページ版」が活用されることを期待しています。

　ここに、執筆者の皆様はじめ企画段階より独立行政法人水産総合研究センター（当時）水産工学研究所および開発調査センター並びにFAO水産養殖局担当部署の方々の多大なるご理解とご協力をいただいたことを付言し、深謝いたします。

　なお、連載では、漁船の省エネルギー方策の代表的な実用事例を中心に紹介しましたので、漁船漁業の省エネルギーに関連した事項の全てを網羅している訳ではありません。例えば、漁船の計画・建造時に考慮すべき省エネルギー対策、あるいは、水揚げ以降の省エネルギー方策については割愛しておりますし、また、現在、漁船漁業の現場で実施されている省エネルギー方策に関する紹介も十分とは言えないでしょう。

　そこで、「漁船漁業の省エネルギー」に関わりを持たれる皆様からのご感想、ご意見、ご質問、あるいは、情報提供やご提案などを事務局にお寄せ頂くことを期待しています。今後、それらを踏まえて、「もっともっと漁業現場に役立つ資料」にするため内容の充実につなげていければと念願しています。会員の皆様をはじめ多くの漁業関係者の方々からのご意見、ご要望をお寄せ頂ければ幸いです。